種々の理由で複数の人の間における血縁関係を定めなければならない場合がある。血縁関係を特定するにあたり、各種遺伝マーカーの検査は客観的な根拠を与えることができるので汎用されている。もとより、遺伝マーカーの検査は血縁関係を絶対的に特定するものはなかったが、近年の分子生物学及び集団遺伝学の進歩により、極めて高い確度で血縁関係の存否を示すことができるようになってきた。
よく問題とされる父子関鑑定の場合、ある男性が問題となっている子供の父親としての遺伝的に排除されることは、メンデルの遺伝の法則に矛盾する遺伝関係として示すことができる。もし矛盾しなければ、ある集団における父親らしさを確立として示すことができる。

従来、わが国では年間300件程度の親子鑑定が主として裁判所や弁護士の依頼により実施されてきた。そして数が少ないこともあり、主に大学の法医学教室が受託していたが、DNA鑑定が用いられるようになって以降民間の一社も受託するようになっていた。
しかし平成9年5月にあらたな民間会社が米国の会社に検査を委託する形の親子鑑定サービスを開始して依頼、我が国でDNA検査を実施する会社も出現してきたのである。米国では約20万件とも言われる多数の親子鑑定が行われているいが、わが国でも、親子鑑定を受託する会社が増えるにつれ、件数も大幅に増加してきている。　なお、これらの会社の多くは、個人からの郵送による資料についても検査を行っている。そのような資料では採取状況を確認できない点が憂慮され、検査結果を報告することで個人や家族に害をもたらす可能性があることを指摘しておきたい。親子鑑定は各種遺伝マーカーの検査により生物的血縁関係を鑑定するので、その情報は単に資料を提供した個人にとどまらず、家族の遺伝情報にも踏み込んでしまうことになる。また、鑑定結果は家族関係に大きく影響を及ぼすことに注意しなければならない。したがって、親子鑑定は個人や家族の福祉を重んじ、できるだけ害をもたらさないことが大切である。とりわけ、発言力の小さいことが多い子供の福祉には最大級の注意を払うべきである。ただ、わが国ではこれまで親子鑑定そのものについての指針やマニュアルがなく、平成9年12月に日本DNA多型学会でまとめられた ”DNA鑑定に関する指針(1997年)”で親子鑑定について一部言及されているのみであった。そこで日本法医学会は平成10年に ”親子鑑定についてのワーキンググループ”を発足させ、親子鑑定についての指針や手続きについての検討を開始するに至った。その活動の一環として、米国のAmericanAssociation of Blood Bank (AABB)の基準（第3版、1997）を参考にし、ここに”親子鑑定についての指針(1999年)”がまとめられたものである。この指針は日本法医学会会員にむけたものであるが、遺伝マーカーの検査によって血縁関係を確認するという行為の重大性は普遍的なものであることを強調したい。このことが日本社会において充分確認され、適切な親子鑑定が実施されていくことを切に願うものである。